がん団信（がん診断でローン残高ゼロとなる特約）が縮小傾向？
住宅ローンにおける「がん団信（がん診断でローン残高ゼロとなる特約）」が、近年「縮小」の傾向にある理由は、以下の5点と言われている。
1. 他の保険との重複による必要性の低下
2. 費用対効果の見直し
3. がん罹患率と完済年齢の関係
4. がん治療の進歩による「治りやすさ」の変化
5. 加入制限・免責期間など制度的制約
本当なのか検証してみた。
むしろ逆に充実させる動きが目立ってる
結論は、以下の理由によりがん団信縮小のうわさは本当ではないようだ。
1. 特約の拡充競争が続いている
- 銀行同士が「金利差がつきづらいなら、団信で差別化を！」と、がんや3大疾病、全疾病など手厚い保障を競って強化していることが報じられている。
- 地方銀行も「協会団信」にがん特約を導入することでシェア争いに参加している 。
2. ネット銀行を中心に無料付帯タイプが増加中
- auじぶん銀行では、無料付帯で「がん50％保障」「4疾病保障」「全疾病保障」などがセットされている。
- みずほ銀行など大手もがん団信の提供を続け、加入を推進している 。
3. 金利上乗せはあるものの、保障と費用のバランスを重視
- SBI新生銀行では、がん保障付きの団信で金利が0.1％上乗せになるが、それでも選択を促す銀行もある。
- また、がん診断時に残高が免除される期待値（保障額×確率）と金利コストの比較でも、メリットがある場合も指摘されている。
